Why it’s good to tweet(なぜつぶやくべきなのか)

WPPというコミュニケーションサービス企業が運営するメディア(http://www.wpp.com/wpp/)に掲載された、「Why it’s good to tweet」という記事を、加藤英也さん(http://www.sem-analytics.com/)に翻訳してもらいましたので、公開します。
快く転載を許可してくださったWPPに深く感謝いたします。

なぜつぶやくべきなのか

by Rohit Bhargava.(日本語訳:加藤英也

他人が朝食に何を食べたかについて読みたい?
140文字で「今、何をしているか」について最新情報を投稿できる「Twitter」という名前の、最近あちこちで耳にする新しいソーシャルメディアツールを使って、ユーザーのやりとりを読んだり個人的に反応したりすれば、それも叶うだろう。

「Twitter」は今や政治家やハリウッドスター、それにビジネスで成功したセレブたちを含む、世界中からの多くのユーザーを抱えている。

もはや「Twitter」自体に注目が集中しているが、本質的にはそれは「マイクロブログ(microblogging)」のトレンドから始まっている。
短い投稿(「tweets=つぶやき」と呼ばれる)を通じて、世界の悲劇から、ハリウッドの舞台裏のゴシップまで、目撃者によって書かれた最新情報を読むことができる。

しかしそれはビジネスの観点から本当に有用なのだろうか?
以下に、今日もっとも誤解されているソーシャルメディアツールのひとつである「Twitter」の10のビジネス利用法を挙げてみよう。

1.消費者に直接販売する

Twitterそのものはお金を生み出さないかもしれないが、サイトを通じてお金を生み出す例であれば、@delloutletというTwitterアカウントで100万ドルのオンライン売上を記録したDellに訊いてみると良いだろう。

2.消費者の本音に耳を傾け、集める

その声は単にブランドに対して消費者が持つ感情の断片を受け取れるだけではなく、Googleの検索結果には表示されない、たった数分前のことだと気づく。

3.「隠れた」情報を知る

クライアントが代理店に何を求めるかをつぶやいたり、競合が戦略について共有していたり、採用するべき人たちが自分がマーケットにいるよ、というシグナルを出しているかもしれない。

4.危機を管理したり、回避したりする

Twitterを活用し、リアルタイムに行われるブランドに対する会話を観察することで、Fordは最近そのままではさらに悪化する可能性があったファンサイトとの法的な争いを解決することができた。

5.リアルタイムのフォーカスグループやアンケート投票を行う

Twitterのヘビーユーザーが簡単にアンケート投票をつぶやけば、削除されたり回答が後回しにされてしまうような電子メールでの依頼とは対照的に、数分間で数多くの回答が集められる。

6.ブランドを実演する

ソーシャルメディアでは、ブランドの持つ人間性の部分を持ち込みやすい。言及された事に対して直接コメントすることで、予測はできないものの、ロイヤルカスタマーを育成したり、クチコミを促進したり、大きな効果をもたらすこともある。

7.キャンペーンのプロモーション

Twitterは最近のマーケティング施策に関して、単純にリンクを吐き出すために使うべきではないが、事前にフォロワーのコミュニティを構築できてさえいれば、リンクをつぶやくことも短期間でトラフィックを集めるための有効な手段になり得る。

8.感情をトラッキングする

(Twitterのタイムライン上では)多くの人々が今どう感じているかを共有している。ジャーナリストに連絡する前に、Twitterのアカウントを確認した方が良い。もしそのジャーナリストの車が今朝に盗まれたのであれば、プレスリリースを送るのを明日まで待つ必要があるかもしれない。

9.リアルイベントを拡大する

大きなイベントがある場合、Twitter上ではリアルタイムでそれを「カバー」しようとする人々による投稿の急激な増加が見られる。これはどんなブランドにおいても実際のイベントの中身を、そこにいない人たちと共有するパワフルな方法になり得る。

10.ダイレクトコミュニケーションチャンネルとして提供する

顧客は、電子メール以上の企業との交流を求めている。幸運にも、Twitterは交流するにはきわめて速くかつ、スケールできる方法である。

[出典明記]
このレポートのオリジナルは以下のURLで公開されています。

原文執筆者のリンクはこちら。

河野コメント

Twitterの企業利用については今年と来年で日本でもいろんな取り組みがされると思います。個人的にはSecond Lifeよりもはるかに可能性を感じる一方で、この強力すぎるソーシャルメディアを使いこなす体制を、はたして企業側が作れるのかについての答えが出ていません。
そのへんの課題や問題点については追って整理したいと思います。

加藤英也

株式会社サイバーエージェント エンジニア 広告トラッキングのほか、アドテクノロジー関連の開発を担当しています。

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